大学院教育改革支援プログラム

学生の個性に応じた
総合力を育む
大学院教育

大学院教育改革支援プログラムとは、文部科学省が、研究者のみならず、産業界をはじめ社会の様々な分野で幅広く活躍する高度な人材を育成する大学院修士課程、博士課程を対象として、優れた組織的・体系的な教育の取組を重点的に支援するものです。初年度の平成19年度には、全国国公私立大学からの申請355件中、本学を含め126件が採択されました(詳細は日本学術振興協会あるいは文部科学省を参照)。

本学工学研究科の取組「学生の個性に応じた総合力を育む大学院教育」は、多様な背景や目的を持って入学してくる大学院生に、それぞれの個性に応じ、その総合力(専門力・応用力・即戦力)を最大化する教育を施すシステムを確立し、それにより人間社会の豊かな発展に貢献できる高度な人材を育成することを目的としています。

学生の皆さまへ

① カリキュラムのオーダーメード化とその組織的検証

学生ごとに教育・研究指導に責任を負う複数の教員からなるPOSコミティを構成し、指導学生に対し研究指導計画の立案、それに基づいた最適なカリキュラムを指導・決定。各専攻においては、人材養成目的に照らしてPOSコミティの判断した内容の妥当性を定期的に検証。

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② 実践的プロジェクト研究による地域連携型教育

設定されたプロジェクトに基づき、学生が自ら学習すべき事項を見出し、教員の指導のもとで学習を進めていく学習形態=プロジェクト型学習の開設。

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③ 高度人材育成センターの設置

平成19年当時、既存の「派遣型高度人材育成センター」を「高度人材育成センター」に発展させ、その中に地域連携部門を作り、派遣型及び産官学連携プロジェクト型教育のコアを形成。

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カリキュラムのオーダーメード化

これまで、学生の履修計画は各学生の自主性に任せ、それがその学生にとって真に相応しいものであるかの確認を必ずしも十分に行ってこなかった。その改善を図り、大学院教育の実質化をより一層進めるため、学生ごとに最適な履修計画をオーダーメード的に決め、組織的に検証する体制を整える。

具体的には、学生ごとに、全期間に渡りその学生の教育・研究指導に責任を負う組織として、複数の教員からなるPOSコミティ(Program-of-Study Committee)を構成する。POSコミティは指導学生に対し、研究指導計画を立案し、それに基づいて最適なカリキュラムを指導・決定する。

各専攻では、所属する全学生の研究テーマと履修計画について検討する委員会を設置し、人材養成目的に照らして各POSコミティの判断した内容の妥当性を定期的に検証する。

多様な学生に配慮したオーダーメード型カリキュラムと組織的検証

多様な学生に配慮したオーダーメード型カリキュラムと組織的検証

色々な目的に沿った体系的なカリキュラムを可能とする多様な授業形態

色々な目的に沿った体系的なカリキュラムを可能とする多様な授業形態

実践的プロジェクト研究による地域連携型教育

カリキュラムのオーダーメード化にあたり、教育課程のさらなる充実を目的として、プロジェクト型学習(Project-Based Learning (PBL))を開設した。これは設定されたプロジェクトに基づき、学生が自ら学習すべき事項を見出し、教員の指導の下で学習を進めていく学習形態である。学生は、個人またはグループで、与えられたテーマに関し自ら調べ、必要な実験や調査を行い、レポートにまとめプレゼンテーションを行う。

本プログラムでは、実効性を持たせ、教育課程に定着させることをねらいとして、地域との連携においてこのPBLを実施する。工学研究科には、地域の特性を踏まえて設置された2専攻、繊維先端工学専攻と原子力・エネルギー安全工学専攻があり、おのおのが独自に地域との繋がりを深め、PBLに近い教育も行っている。この2専攻を中心に、地域の産・官・学が協働できるテーマを設定してPBLを実施し、それを通して教育の充実とともに、地域連携のより一層の強化も図る。

PBLは単位化する。POSコミティはPBLの内容に応じて最大4単位まで認定することができる。

高度人材育成センターの設置

平成19年において工学研究科には、プロジェクトベースのものとして、長期インターンシップおよび創業型実践大学院工学教育コースの2プログラムがすでに実施されている。これらを組織的に展開するため、当時あった「派遣型高度人材育成センター」を「高度人材育成センター」に発展させ、その中に地域連携部門を作り、派遣型および産官学連携プロジェクト型教育のコアを形成した。また、英語教育を充実させることを目的に、外国語教育部門を設け、英語教育実施体制のコアとした。さらに、修学・研究支援部門も設けて、大学院生へのTA、RAおよび研究費配分のコアとした。

本プログラムでは、学生の修学支援充実を図るため、TA、RA経費を拡充した。また、PBL実施に必要な経費を補助した。さらに、学生の自律的取り組みを促し、学生の研究へのモティベーションを高めることを目的に、学生によるプロジェクト提案を対象とする競争的研究費を設けた。現在、高度人材育成センターは、さらに発展し、5部門に拡大しています。

高度人材育成センターの詳細はこちら

高度人材育成センターの設置

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